Field Bus Neuron Chip Information LonWorks How to use LON Applications
Home Terms&Data Test Sites Market Vendor Map Vendor List Development Plan

技術Q&AEchelonのHPよりリンク)

  1. LonTalkのプロトコル
    ISOレイヤ(層) LonTalk Protocol Service 利点
    7:アプリケーション層 標準ネットワーク変数タイプ(SNVT) ・互換性を保証
    6:プレゼンテーション層 SNVTと外部フレーム転送 ・ネットワーク間ゲートウエイが可能
    5:セッション層 要求/応答サービス ・所望の処理の実行を保証
    4:トランスポート層 ・確認/非確認ユニキャスト、マルチキャスト
    ・認証
    ・共通順序付け、複製検出
    ・信頼性と効率
    ・ネットワーク・セキュリティ
    ・雑音と消失メッセージのエラー除去
    3:ネットワーク層 ・アドレッシング
    ・ラーニング・ルータ
    ・マルチメディア・ネットワーク
    ・拡張と再構成が簡単
    2:データリンク層 フレーミング、16ビットCRC ・データの完全性を保証
    1.5:メディアアクセス層 ・予測CSMA(Carrier Sense Multiple Access)
     
     
    ・衝突検出とプライオリティ
    ・メディアの効率的な利用
    ・ネットワーク負荷の影響を除去
      応答時間の保証
    ・必要時に瞬時にネットワークにアクセス
    1:物理層 ・ツイストペアー線、電力線、無線、同軸
     赤外線、光ファイバ
    ・複数のデータ通信速度
    ・複数のメディアで低コスト化

  2. LonWorksのネットワーク構成とネットワークの設計の基礎
    MAX. 255 SubNet/Domain
    MAX. 127 Node/SubNet
    MAX. 32,000 Node/Domain
    MAX. 255 Group/Domain

    Routerの種類(カタログ:Lpr_router_modules.pdf
      
    Nmae Model Channel Type
    LPR-10 42100 TP/FT10 to TP/FT10
    LPR-11 42101 TP/FT10 to TP/XF78
    LPR-12 42102 TP/FT10 to TP/XF1250
    LPR-13 42103 TP/XF78 to TP/XF78
    LPR-14 42104 TP/XF78 to TP/XF1250
    LPR-15 42105 TP/XF1250 to TP/XF1250

    トランシーバーの情報は、
     ・Echelon Databook LonWorks Transceivers
     ・Power Line Transceivers
     ・Manuals List

    ・1つのSubNetには、127Nodeまで接続が可能。
     それ以上のNodeを必要とする時は、RouterでSubNetを分離する。
    ・Routerには、左表に示す6種類があり、SubNetの特性により選択する。
    ・SubNetにLAN(TCP/IP)を接続するためには、LNS(LonWorks Network Service)を使用して行う。
     LNSの概要は、End2end.pdf、及び、Echelon LNSを参照。
     LAN(IP)とLONを接続するRouterは、CISCOと共同開発済み。
     (インターネットサーバー「i.LON1000」として製品化)

  3. LonTalk上のノード数の制限について New(2001/02/25)
    127ノード/Subnetの制限は、LonTalkプロトコルの論理的な制限によるものです。
    64ノード/LonTalkの制限はトランシーバー(FTT10)のラインドライブ能力の物理的な制限によるものです。
    出力NV=15/Gatewayの制限は、NeuronChipが持つアドレステーブルの制限によるものです。
     (Gateway:iLON1000,HEXABINEは、現在の製品仕様では、この制限内で動作します。)
     (GatewayからBINDしての直接制御可能なノードの数は、15ノード以内となります。)

  4. LonWorksのプロトコル
    ・ISO-OSIのネットワーク参照モデル1〜7層に対応
    ・プロトコル制御は“ニューロンチップ”と呼ぶ3CPU構成のLonWorks専用ICで“LonTalk”に基づいて行う。
    ・アプリケーションCPU :OSIレイヤ7を担当
    ・ネットワークCPU :OSIレイヤ3〜6を担当
    ・メディアアクセスCPU :OSIレイヤ1,2を担当
    ・OSIレイヤ2データリンク層のアクセス方式は“予測CSMA(Carrier Sense Multiple Access)”と呼ぶ独自方式
     
    LONのアドレス構造
     Nodeを指定するアドレス指定方法は、以下の5種類がある。   
    アドレス様式
    {Domain}
    {Domain]{SubNet}
    {Domain]{SubNet}[Node}
    {Domain]{Group}
    {Domain]{UniqueID}
     UniqueIDは、LonChipに埋めこまれている固有識別番号(48bit)


    LonChip(Neuron Chip)の内部構成
    「出典:Motorola Japan Ltd. LonWorks
     MC143150B2FU ブロック図

  5. LonWorksの分散制御

    参考:慶応技術大学のLonWorks資料

    出典:下図は、Motorola Japan Ltd. LonWorksより抜粋

    出典:下図、及び、文書は、新晃工業(株):LonWorksより抜粋

    LonWorksシステム構成の特徴とシステム構成例
    1.監視・自動制御テクノロジにより、システムの信頼性向上、省配線化、容易なシステム構築を実現。
    2.各ユニットには専用LSI(ニューロンチップ)が内蔵されており、ネットワーク間の情報交換が行え、
      共有データの効率的な運用が可能。
    3.異なるタイプのネットワークとの接続は、ルータを使用することにより可能。
    4.LonWorksに準拠しているなら、メーカーの異なる機種ともネットワークを経由して情報交換が可能。
    5.ネットワーク・インターフェースを使用することにより、パソコンによる運転監視やメンテナンスおよび
      データベース管理を実現。
    6.ユニットの増設や改修による変更などにも柔軟に対応可能。
    7.ビル管理システム、ビル空調管理システムといった既存の制御管理システムへの接続も対応可能。


  6. 現状の一般的な「LonWorks」の課題:2002/04/27
    1 ソフト開発・設定ツールのオープン化、低価格化
    2 組みこみシステム対応のミドルウエアー製品群の多品種化、低ライセンスコスト
    3 ニューロンチップの高機能化
    4 オープンシステムを支える技術サポート体制の強化
    5 マルチベンダー/大規模ネットワーク構築の実績
    6 日本国内にLON対応品の品揃えが少ない。
    7 基本部分の一社独占による価格高値安定化の弊害
    8 LonTalkのデータ伝送速度が現状の大規模制御システムにそぐわない。

  7. 標準ネットワーク変数タイプ(SNVT:Standard Network Variable Type)
    名称 Quantity Unit(単位) Range(範囲) 増分 SNVT Number
    SNV_temp_p 温度 摂氏 -273.17- to +327.66 0.01 105
    SNV_time_sec 経過秒 0 to 6553.4 0.1 107
    SNV_count イベント数 0 to 65000 1 8
    SNV_power 電力 W 0 to 6553.5 0.1W 27
    SNV_flow 流量 lps(リットル/秒) 0 to 65534 1 liter/sec 15
    SNV_press 圧力 0.1kPa -3276.8 to +3276.7 0.1kPa 30
    SNV_str_asc 文字列 ACCII-CODE 0 to 31文字 - 36

  8. LonMark Resource Files New
    File SNVT.pdf SCPT.pdf SNVTSCPT.pdf Enum.pdf
    Create Date 2002/05/07 2002/05/07 2002/05/08 2002/05/07

 Echelon、Echelonロゴ、LonMark、LonMarkロゴ、およびLonWorks は、米国その他の国々でのEchelon Corporationの登録商標です。
 この文書で使われているその他すべての商標は、それぞれの所有者に属するものです。


Update 2002/06/25